法律上、業として行うことができる。たとえば、日本運動器科学会（旧日本運動器リハビ
リテーション学会）では、日本整形外科学会（平成23年4月1日より公益社団法人化）専門
医が所属する医療機関に勤務している運動器リハビリテーション従事者（看護師、准看護
師、あん摩マッサージ指圧師、柔道整復師など）を対象に運動器リハビリテーションセラ
ピスト認定試験を行い、認定を受ければ運動器リハビリテーションセラピスト（通称：み
なしPT）として、定められた基準の施設において、医師と理学療法士の指示・監督の下に、
一部の保険点数に関わる立場になれる。また、全国病院理学療法協会が主催する運動療法
機能訓練技能講習会でも、理学療法士としてみなされる。
