【関東百姓の絶望】大阪だけが空前の好景気で躍進中

**名無しさん＠お腹いっぱい。**(茸) · 2018/02/04(日) 11:58:06.43

2017 全国百貨店　地区別売上高　対前年増減率(％）

2017.1　東京 -1.5　大阪 2.1
2017.2　東京 -3.1　大阪 2.7
2017.3　東京 -0.2　大阪 3.4
2017.4　東京 -0.8　大阪 3.9
2017.5　東京 -1.1　大阪 5.8
2017.6　東京 1.1　大阪 7.3
2017.7　東京 -0.9　大阪 5.0
2017.8　東京 3.6　大阪 8.6
2017.9　東京 4.6　大阪 13.9
2017.10 東京 -0.3　大阪 9.5
2017.11 東京 3.8　大阪 11.6
2017.12 東京 0.9　大阪 6.8

年間　　東京 0.5　大阪 6.6

2018/02/04(日) 12:16:06.81

2035年のGDP予測（オックスフォード・エコノミクス調べ）
http://workplaceinsight.net/wp-content/uploads/2017/12/Global-Cities_2017_v8_-summary.pdf

2035年の都市圏GDP
*1位ニューヨーク
*2位東京
*3位ロンドン
*4位ロサンゼルス
*5位上海
*6位北京
*7位パリ
*8位広州
*9位シカゴ
10位天津

17位大阪←君の田舎はココw

2018/02/04(日) 12:17:05.56

何をやっても東京に負ける大阪。観光でも負けたｗ

https://wordleaf.c.yimg.jp/wordleaf/thepage/images/20180117-00000002-wordleafv/20180117-00000002-wordleafv-204ada750571429f3a7b709cb1ae1947d.jpg

2018/02/04(日) 12:17:50.33

大阪は企業経営がしにくいから東京に行く－。今年５月、大阪府門真市に本社を置くパナソニックの事業方針説明会で衝撃の発言が飛び出した。
これから主軸を担う企業向け製品を手がける事業の主要拠点を、門真市から東京に移転させるという。
関西経済は有名企業の流出などで地盤沈下が進む。関西企業の代表格、パナソニックもその流れにさおをさした形だ。

衝撃の発言
「『門真』発想ではもう限界。すぐに東京に行くことを決めた」

パナソニックが５月３０日に東京都内で開いた事業方針説明会。平然とした表情で、過激な言葉を放つ幹部の姿があった。

発言の主は、ＩｏＴ（モノのインターネット）技術を活用した企業向け製品などを手がける社内分社「コネクティッドソリューションズ（ＣＮＳ）社」の樋口泰行社長だ。
松下電器産業（現パナソニック）出身で日本マイクロソフトやダイエーのトップを歴任し、今年４月に異例の復帰を果たした。

樋口氏はこの日、１０月にＣＮＳの本社機能を東京都に移すと明言。
「門真限界」論にとどまらず、「大阪中心の製造事業部だと、意識や戦略の転換に少し重たい」などと刺激的な発言を続けた。

樋口氏は顧客が東京に集中していることを移転の理由に挙げ「みんなでお客さまの近くに行く」と語った。
事実、工場の稼働を効率化するＩｏＴのサービスや旅客機の座席に備え付ける映像・音響（ＡＶ）機器事業の９割近くの顧客は東京にいるとされる。

またＣＮＳ社が手がけるサイバーセキュリティー事業では、競合他社のほとんどが東京に本社を構える。
同業他社の幹部は「サイバー対策に取り組む関西企業は東京より圧倒的に少なく、大阪で事業をしてもメリットはない」と話す。

パナソニックの東京シフトはむしろ「遅すぎた」という指摘も多い。

同じ関西発祥の有名企業であるサントリーホールディングス（ＨＤ）は昭和５０年ごろから、ビールやウイスキーなど主要事業の機能を東京に移してきた。
大阪よりも人口の多い東京を選ぶのは「自然な流れ」（サントリー社員）だという。
http://www.sankei.com/west/news/170710/wst1707100007-n1.html

2018/02/04(日) 12:19:06.32

二〇一六年に本社機能を首都圏四都県に移した企業は三百十社で、他道府県への転出二百十七社を九十三上回り、六年連続の転入超過となったことが二十一日、帝国データバンクの調査で分かった。転入超過数は比較可能なデータがある一九八一年以降
　過去最多だった一五年の百四社に次ぐ多さ。

　地方創生を掲げる政府は、減税制度を創設して企業に地方移転を促しているが、なお東京一極集中に歯止めがかかっていない状況だ。四都県は東京、埼玉、千葉、神奈川。

　転入・転出の状況を道府県別にみると、大阪からの転入が七十五社と最も多く、全体のほぼ四分の一を占めた。次いで愛知三十一社、北海道二十社、茨城十九社、静岡十七社だった。

　一方、転出先は多い順に、茨城二十四社、大阪二十一社、静岡二十社、愛知十六社、群馬十四社だった。

　帝国データバンクは「首都圏は取引先が集中するため営業面の利便性が高く、最先端の情報も多いとメリットを感じている企業が多い。一方、人手不足に直面する地方への転出は減少傾向にある」と指摘している。

　同社がデータを持つ全国百四十六万社について、登記上の本社のほか、総務や人事部門といった本社機能も含めた移転の有無を調べた。

http://www.tokyo-np.co.jp/article/economics/list/201703/CK2017032202000113.html

2018/02/04(日) 12:20:15.80

商圏の比較

東京駅圏　211,377,690万円
（東京駅、銀座、丸の内、有楽町、日比谷、新橋、神保町、築地）
http://storestrategy.jp/?category=1&;;;area=3&pref=14&order=12&id=6476

新宿圏　145,934,474万円
（新宿、代々木、中野坂上、初台、四谷三丁目、大久保、西早稲田）
http://storestrategy.jp/?category=1&;;;area=3&pref=14&order=12&id=7021

梅田圏　116,855,657万円
（梅田、天六、北新地、淀屋橋、北浜、中之島、中津、福島、天満）
http://storestrategy.jp/?category=1&;;;area=5&pref=28&order=12&id=5308

心斎橋圏　127,529,557万円
（心斎橋、難波、上本町、谷町、湊町、長堀、堀江、本町、北浜、淀屋橋、肥後橋
　大黒町、恵比寿町）
http://storestrategy.jp/?category=1&;;;area=5&pref=28&order=12&id=5311　

2018/02/04(日) 12:22:18.98

百貨店売上ランキング

1位伊勢丹新宿本店 2685億（東京）
2位阪急うめだ本店 2205億（大阪）
3位西武池袋本店 1865億（東京）
4位三越日本橋本店 1651億（東京）
5位高島屋日本橋店 1329億（東京）
6位高島屋大阪店 1299億（大阪）
7位高島屋横浜店 1294億（横浜）
8位 JR名古屋高島屋 1286億（名古屋）
9位松坂屋名古屋店 1206億（名古屋）
10位そごう横浜店 1096億（横浜）

全国百貨店　売上高速報 2017年12月
東京 183,370,733
大阪 99,104,362 ←所詮地方拠点都市w
名古 44,380,587
横浜 41,845,227
京都 28,254,479
福岡 25,074,869
札幌 18,603,183
神戸 18,870,457
広島 15,136,140
仙台 9,132,754

http://www.depart.or.jp/common_department_store_sale/list

2018/02/04(日) 12:23:42.88

【大阪維新の会マニフェストより】

今や大阪市では4世帯に1世帯が年収200万円未満で暮らしています。
大阪市内で一番平均世帯年収の高い天王寺区(489万円)ですら、
東京23区と比べると22位の荒川区(492万円)と23位(最下位)の足立区(463万円)との間になってしまいます。
大阪の街全体が想像以上に貧困化しているのです。

大阪市の特徴は、横浜市、名古屋市と比べて年収100万円未満の世帯と、
年収100万から200万円の世帯が際立って多いことです。
年収200万円以下の世帯が32万8千(全世帯の26％)あり、
横浜市(14万4千世帯)、名古屋市(14万5千世帯)の2倍を超えています。
4世帯に1世帯が年収200万円未満です。
年収400万円以下の世帯が全世帯の約6割を占めます。
また、年収1000万円以上の世帯数は横浜市が17万8千世帯あるのに対し、大阪市は5万世帯に過ぎません。
街全体が「最貧地帯化」する大阪市と報道されるような惨状です。

http://i.imgur.com/yThtGN5.jpg
http://i.imgur.com/ZlJhV3A.jpg

●所得分布図　(赤＝高･青＝低)
【東京】　　 http://i.imgur.com/fiOTESP.jpg
【大阪】　　 http://i.imgur.com/WRCqPz7.jpg
【名古屋】　http://i.imgur.com/DGYFJ6S.jpg

2018/02/04(日) 12:25:52.29

http://www.yomiuri.co.jp/osaka/news/20161111-OYO1T50024.html

市民負担で穴埋め、２０３２年度まで
　大阪市が、ＪＲ天王寺駅南西部で４０年かけて進めてきた関西最大規模の阿倍野再開発事業（２８ヘクタール）
の最終赤字額が約２０００億円に上ることがわかった。梅田、難波と並ぶ新都心を目指し、
大型商業ビルやマンションなどを建設したが、バブル崩壊による地価下落が響いた。赤字穴埋めによる市民負担
は２０３２年度まで続く見通しで、吉村洋文市長は「市財政を逼迫ひっぱくさせている」として検証を指示。市は今年度内に結論を出す方針だ。

◆負の遺産
　総工費４８１０億円の同事業は１９７６年にスタート。古い家屋や商店が密集する地域の土地を市が買収し、
ビル・マンション計２９棟や公園などを整備。今後は道路整備などを残すのみで来年度に全事業を終える。
市街地の再開発計画では神戸市の新長田駅南地区の約２０ヘクタールを上回り、関西最大。
建物の売却益などで、ビル建設や用地買収にかかる事業費を償却する計画だった。
　最終赤字額は事業終了を前に、市が今年３月に特別会計を清算して判明した。売却収入は２２５７億円にとどまり、
今後の資産売却を見込んでも、赤字は約２０００億円になるという。

赤字の要因は、バブル経済期に高値で買った土地の価格がバブル崩壊後に急落したことが大きい。
また９７年には、６３階建て高層ビルなど４棟の建設計画の中心施設に予定した大手百貨店「そごう」（２０００年破綻）が
経営悪化を理由に撤退を表明し、事業が停滞。収益が大幅に悪化し、計画の縮小を余儀なくされた。
　０９～１５年度、市は同事業の赤字穴埋めに計９２３億円を投入し、今年度も１２０億円を計上。
３２年度まで赤字の穴埋めは毎年度続く予定で、「事業としては、負の遺産と言わざるを得ない」（市幹部）状態だ。

◆南北格差も
　市の財政を悪化させている同事業だが、地域の活性化につながった面もある。
　計画区域の人口は約６３００人から約８０００人に増加。１１年に大型商業ビル「あべのキューズモール」
が近くに開業した阿倍野筋１丁目東商店会（約３０店）では１４年に区域そばに完成した日本一高い
「あべのハルカス」との相乗効果もあり、和田一義会長（６８）は「観光客が増え、
周辺の店では売り上げが１割ほど増えた。昔なら考えられなかった」と近年の活況を歓迎する。
　一方で、新たな課題も表面化している。区域内の北と南で広がる「格差」だ。
　８７年、対象地区の南東端に開業した複合ビル「あべのベルタ」は北側地区とは対照的に、
ビル内では空き店舗が目立つ。バブル期やその前から入居した店舗がバブル崩壊で相次いで閉店、
撤退に追い込まれたためだ。「あべのベルタ商店街振興組合」の森田博子理事長（７６）は「ビルの老朽化ばかりが進み、
空き店舗への新規参入も期待できない」と肩を落とす。
　地元店主らの要望を受け、市は、同区域内を走る阪堺電気軌道の軌道内を芝生化し、景観向上を図る事業を始めたが、
にぎわいづくりへの効果は未知数だ。

2018/02/04(日) 12:26:43.73

スパＯＳＡＫＡ事業費用 120億円 →閉鎖
なにわの海の時空間事業費用 253億円 →閉鎖
ふれあい港館事業費用 59億円 →閉鎖
リフレうりわり事業費用 18億円 →閉鎖
フェスティバルゲート事業費用 340億円 →閉鎖 →跡地がパチンコ店へ
アジア太平洋トレードセンター事業費用　3065億円 →損失
阿倍野再開発事業事業費用 4800億円 →2000億円の損失
ワールドトレードセンター事業費用 1193億円 →損失
帆船あこがれ事業費用 56億円 →損失
大阪シティドーム事業費用 745億円 →損失
湊町開発センター事業費用 1059億円 →損失
オスカードリーム事業費用 225億円 →8億円で民間へ譲渡 →217億円の損失＋追徴金285億円
クリスタ長堀事業費用 907億円 →損失
キッズパーク事業費用 256億円 →損失
ビックステップ事業費用 131億円 →損失
ソーラ新大阪２１事業費用 178億円 →損失
オーク200 事業費用 1027億円　→損失 →追徴金650億円
関西国際空港　→今後修繕で1兆円が必要、沖合に作ったんで地盤沈下が続いてる

一例
りんくうゲートタワービル（破綻）は累積赤字623億円だ
いまも金利分で年34億円を払い続けてる
甘い見積もり（＝作れば人が来るという発想）での乱開発が招いた結果だが梅田がいま同じ状況

大阪府：借金6兆4000億＋隠れ借金5500億
大阪市：借金5兆5000億

梅田地区にしても古いビルから新しいビルに移転してるだけで新規需要は生まれてない

2018/02/04(日) 12:27:36.78

大阪から企業の流出が止まらない!?
今、大阪の産業衰退が深刻な問題となっている。
民間調べによると首都圏などに企業が流出を続けているようだ。
転出率が愛知県の７倍!?

調査期間は全ての年において転出が転入を上回っており、転出超過の数は東京都に次いで全国で2番目に多く、3番目の愛知県の7倍という結果となっている。
このことから、大阪の産業衰退の現実が改めて浮き彫りになった。
この10年で大阪から転出した企業は2424社で、転入は1523社。

大企業の東京流出も…。
この調査期間中には、日清食品ホールディングスなどが本社機能を東京に移している。
こうした動きも大企業の間で増えており、東京一極集中の状態が続いている。
http://hakamairi-service.net/topics/27

2018/02/04(日) 12:28:30.25

関西圏の人口、4年連続減少
日本経済新聞 2017/7/6 2:19
http://mw.nikkei.com/sp/#!/article/DGKKZO18524010V00C17A7LKD000/

　総務省が5日発表した住民基本台帳に基づく2017年1月1日時点の人口調査によると、
関西圏（大阪、兵庫、京都、奈良）の人口は1841万7573人と16年比で0.17%減った。

三大都市圏のうち関西圏だけが唯一のマイナス。1月1日時点の数値を発表するようになった14年以降、
関西圏は4年連続で減少した。

東京圏への人口流出などが要因とみられる。

　関西2府4県の人口は滋賀（0.03%増）以外の2府3県で減った。

2018/02/04(日) 12:30:39.25

日本で建設中計画中の200m以上のビル一覧

東京＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿
●390m（常盤橋B棟）2027年
●330m（虎ノ門・麻布台地区A街区）2022年
●287m（日本橋一丁目中地区）2025年←　NEW
●270m（虎ノ門・麻布台地区B1街区）2022年
●265m（虎ノ門ステーションタワー）2022年
●250m（八重洲一丁目東地区）2024年
●245m（八重洲二丁目北地区）2021年
●240m（虎ノ門・麻布台地区B2街区）2022年
●240m（八重洲二丁目中地区市）2023年
●235m（芝浦一丁目建替計画S棟）2023年
●235m（芝浦一丁目建替計画N棟）2029年
●235m（西新宿三丁目マンションA棟）2019年着工
●235m（西新宿三丁目マンションB棟）2019年着工
●230m（常盤橋A棟）2021年
●230m（渋谷駅東棟）2019年
●225m（歌舞伎町一丁目）2022年←　NEWNEWNEWNEW
●221m（虎ノ門レジデンシャルタワー）2019年
●211m（三田三・四丁目地区）2023年
●208m（竹芝地区開発計画）2020年
●200m（浜松町A街区A-1棟）2026年
●200m（OH-1計画　B棟）　2020年

除外

●208m（ザ・パークハウス西新宿）2017年
●205m（赤坂インターシティAIR）2017年
●197m（浜松町A街区A-3棟）2018年

大阪
無し(笑)

http://skyskysky.net/construction/202102.html

**名無しさん＠お腹いっぱい。**(茸) · 2018/02/04(日) 12:51:11.03

大阪に、勝ちたくて、勝ちたくて、勝ちたくて、
仕方ねぇんだっ！！！

**名無しさん＠お腹いっぱい。**(庭) · 2018/02/04(日) 12:55:58.84

大阪コンプは相変わらずだなwww

**名無しさん＠お腹いっぱい。**(大阪府) · 2018/02/04(日) 13:46:17.60

日本のヨハネストンキン

2018/02/04(日) 16:05:30.88

★大阪土人の東京に対する病的なコンプレックス

関西人が何かにつけて関西と関東との比較を好むのは、関西人の側に関東に対する根深い劣等意識があることが原因である。

これは韓国人が常日頃、韓国VS日本の比較という観点で物事を語りたがるのと奇妙な相似をなしていることは興味深い。

一般の日本人が普段の日常生活の中で韓国をほとんど意識することがないこともまた、関東人にとって関西というのはただの周辺地域のひとつにしか過ぎないこととダブって見えてくるではないか。

むしろ最近では、日本人が韓国の文化を賞賛したり、関東人が関西に興味を持つ傾向が見られるが、
これはあくまで政治的・経済的・文化的に優位にある側のマイノリティに対するつまみ食いにも似た遊興的関心であり、マイノリティの側ではかつてアメリカ人が日本をフジヤマ・ゲイシャと捉えた時にも似た息苦しさがある。

日本のマスコミがこぞって韓国を取り上げ、関東の雑誌が関西の特集を組む
回数が増えるほど、マイノリティの側では中央に屈折した憎悪を燃やすという困難な構図がここに見られるのである。

東京と大阪が勝負して東京が100:1 で勝っていたとしても、大阪人は、東京に1つでも勝てる項目を見つけ、それを必死にアピールする。

もちろん、現実はあまりに差がありすぎて比較対象にすらならないのだが、だからこそ大阪人にとっては、その「1」に希少価値があり、それを強調することに人生を捧げようとするのだ。
そしてどう足掻いても敵わないと察すると、最後には結局「東京は人が冷たい」「東京弁は気持ち悪い」「東京の男の喋り方はオカマ」などと大阪人お決まりの言葉を並べ東京サゲに必死になる。

http://todo-ran.com/t/tdfk/osaka
大阪府のランキング

これを見ると、大阪が１位の項目は、ほとんどがネガティブ項目。
ポジティブ項目は、神奈川や愛知に負け、３位以下が多い。

つまり大阪は、個別では東京どころか神奈川や愛知に負けている。
総合力で、やっと神奈川や愛知を僅差で上回っているのが、現実。

関西人は大阪東京こそが二大都市、大阪と東京はライバルなどと勘違いしているが、実際は東京が頭何個分も抜けており、大阪のライバルは神奈川と愛知なのである。

東京(第一グループ)＞＞＞＞（異次元の壁）＞＞＞＞神奈川・愛知・大阪(第二グループ)

**名無しさん＠お腹いっぱい。**(茸) · 2018/02/04(日) 16:22:18.29

東京は、負けねぇ！

大阪だけには、負けらんねぇっ！

**名無しさん＠お腹いっぱい。**(庭) · 2018/02/04(日) 16:31:13.24

>>2
>>4
>>11
頼むぞイナカントン

**名無しさん＠お腹いっぱい。**(庭) · 2018/02/04(日) 17:01:54.75

【ホームレスだらけの東京】
オリンピック特需があるのに大不況！
東京崩壊！！！

ネットカフェ寝泊まり利用、「住居なし」２５％

2018年1月28日 14時30分

　インターネットカフェなどで夜を明かす利用者の実態について都が初めてアンケート調査したところ、回答した９４６人のうち、およそ４人に１人が「住居がない」と回答していたことがわかった。
都が２６日、調査結果を公表した。

調査は２０１６年１１月～１７年１月、ネットカフェや漫画喫茶、サウナなど都内５０２店を対象に実施。寝泊まりしていた９４６人のうち、「旅行出張の宿泊」との回答が３７・１％、「住居がない」が２５・８％、「遊びや仕事で遅くなったため」が１３・１％だった。

　「住居がない」と回答したのは２４４人で、職業はパート・アルバイトと派遣労働者が７割を占めた。「住居がない」と「住居を失う恐れがある」を合わせた３６３人のうち、９割は「同種店舗を週に３～４日以上利用」と回答。

年齢別では３０～３９歳が３８・６％、５０～５９歳が２８・９％と多かった。

月収は「１１万～１５万円」が４６・８％と最多で、住居を確保できない理由については、６割が「入居に必要な初期費用が準備できないため」と回答した。

http://sp.yomiuri.co.jp/national/20180128-OYT1T50018.html

2018/02/04(日) 17:51:34.88

世界の大都市ランキング
http://www.joneslanglasalle.co.jp/japan/ja-jp/Documents/Tokyo%20Report/JLL_TokyoOnTheWorldStage_201411_E.pdf

人口
1位東京
2位ジャカルタ
3位デリー
4位マニラ
5位ソウル
6位上海
7位メキシコシティ
8位サンパウロ
9位ムンバイ
10位ニューヨーク

GDP
1位東京
2位ニューヨーク
3位ソウル
4位ロサンゼルス
5位ロンドン
6位パリ
7位シカゴ
8位上海
9位モスクワ
10位北京

大企業数
1位東京
2位ニューヨーク
3位ロンドン
4位ソウル
5位パリ
6位香港
7位北京
8位シカゴ
9位台北
10位ヒューストン