横浜市は14日、横浜文化体育館の再整備事業の主体を、フジタ（東京・渋谷）を中心とする19社のグループに決めたと発表した。
スポーツやコンサート会場として使うメインアリーナと、武道場として使うサブアリーナの２施設で、総事業費は313億3000万円。
2020年10月にサブアリーナを先行開業し、24年４月に全面開業する予定だ。

メインアリーナは地上３階建てで、延べ床面積約１万5500平方メートル。
固定と可動の座席を合わせて、スポーツの場合は約5000人を収容する。２階部分には外にせり出す空中デッキも整備する。
市立横浜総合高校跡地を活用するサブアリーナは４階建てで、延べ床面積は約１万4500平方メートル。
現在の文化体育館（約9700平方メートル）に比べ、２施設を合わせた規模は約３倍になる。

メインアリーナ隣にはホテルや物販などの複合施設、サブアリーナ隣には病院をそれぞれ建設する。
サブアリーナは18年10月に着工し、20年10月に開業。メインアリーナは21年１月から解体工事に入り、24年４月に開業する。