「映画のチケットをグッズと一緒に転売してもいい」
映画はオンラインサロンのオーナーが作ったもの。大量にチケットを購入したがほとんど売れず、自分で何回も映画を見る羽目になった入会者もいた。
ネット上では「チケット売るのにこんなやり方してたの！？」「信者に買わせてサロンオーナーは損しないやり方」「映画面白そうって思っていたけど見る気失せた…」などの声が寄せられ、売り方に批判が相次いだ。
とはいえ、コロナ禍を逆手に、オンラインサロンの人気は急上昇している。オンラインサロンを運営する大手2社の会員数はここ1年で急激に増加。2020年の国内市場規模は約86億円にも及ぶ。
「ABEMA Prime」では、オンラインサロンの効果的な付き合い方と急増するトラブルの回避方法について議論した。
過去におよそ20個のオンラインサロンに入会した経験があり、サロン運営にも携わったことがある編集者の澤山大輔氏はメリットとして「低価格で最先端の人の話が聞ける」と話す。
「普段会えないようなビジネスの最前線の人たちからお話を聞けたり、質問ができたりする。僕にとってのオンラインサロンの良さは、低価格でその分野の最先端の人に話が聞けること、質問ができることが大きい。クローズドの場なので『ここだけの話』『外には出さないでくれ』と前置きがある話も聞ける。モチベーションが高い人たちも多く、場合によっては仕事に繋がることもある。同じサロンに入ってお金を投資しているので、お互いの信頼感が普通よりちょっと上がるような感じだ」
盛り上がる“オンラインサロンブーム”の裏で、サロンを通じたマルチ商法勧誘や詐欺被害の相談も相次いでいる。国民生活センター・相談情報部の神辺寛之氏は「寄せられた相談の中に『オンラインサロンの事業に出資をすれば配当がもらえる』と知人に誘われて契約したケースがあった」と明かす。
相談者は知人の誘いで500万円ほど出資したが、その後「事業が厳しくなった」といわれ、配当は一切なかった。
番組でも、実際にオンラインサロンを通じて被害に遭った女性を取材。山田さん（仮名・40代）は、信頼する複数の友人に勧められ、とあるサロンに入会した。
「見抜けなかった。本当にアホだったなと自分も思うし、悔しい。まんまとハマってしまって。（オーナーが）地球上の善と悪が戦っていて、悪が滅びると言い始めた。そうなったとき、今の金融のシステムが全部壊されて、順番に貨幣価値が変わっていくと言っていた。3000倍から4000倍の価値になると言って、外貨購入を勧めてきた」
入会後、サロンのオーナーから外貨を購入するよう誘導された山田さん。怪しいとは思わなかったのだろうか。
「そこのサロンの主催が有名な方だったので、嘘をつくメリットがないだろうと思った。会員同士のやりとりがかなり激しくて『こんなにみんな買ってるの？』って感じだった。最初は『1万円くらいだったら買ってもいいかな』と思った。それがきっかけ」
会員同士のやりとりを見て『1万円だけならいいかな』と、山田さんは勧められた外貨を購入。それが“悪夢の始まり”だった。
「今すぐ買え！今すぐ買え！みたいな感じでかなり煽ってきて。『じゃあもうちょっと買っておこう』みたいな。気付けば最終的に50万円くらい買っちゃった」
オーナーから何度も何度も煽られ、最終的に山田さんの代金は50万円に膨れ上がってしまった。しかし、肝心の外貨の価値は「一度も上がらなかった」と明かす。
「それどころか下がる一方。今の価値は半額以下。とんでもないものを買ってしまったなと思った。思考が麻痺していた」
山田さんは警察に相談したが、訴えるには時間も費用もかかると知り、泣き寝入り状態だという。
弁護士の松尾裕介氏は「この手のトラブルは後を絶たない」と話す。
「オンラインサロンで月々のお金を払っていると『損をしたくない、利益を得たい』と思って、もっとお金を出してしまう。相手方はそういう心理状態に陥らせることがうまい」
悪質なオンラインサロンの見分け方について、松尾氏は「最初から儲かる、お金が稼げるなどの誇大広告をしているサロンは、まず危ないと考えた方がいい」とコメント。
「出所がはっきりしていないサロンも多い。名称であったり、住所であったり、ビル名を書いていないとか、電話番号、連絡先など、主催が運営事務局といった形で実態がどうなっているのかわからない。そういうサロンは危ない」
https://news.yahoo.co.jp/articles/b71cf67d9476834a10172180aba81a758f79176c
