米ガートナーも14日までに19年の出荷は前の年比0.6%増の2億6123万台だったと発表した。いずれの統計でも前年超えは11年以来だ。
10年代に入ると消費者はスマートフォンなどの購入や買い替えを優先する傾向が強くなり、パソコン販売は苦戦を強いられてきた。ただ、マイクロソフトがウィンドウズ7のサポートを20年1月14日に終えることを決め、19年は情報セキュリティーを確保するといった観点から企業が業務用のパソコンを一斉に買い替えた。
IDCによると、メーカー別では中国のレノボ・グループが前の年より1.2ポイントと高い24.3%のシェアを獲得し、首位だった。2位は米HP、3位には米デル・テクノロジーズが入った。法人向けに強いメーカーがシェアを拡大する傾向が強く、3社合計のシェアは65%を上回った。
19年10〜12月期も世界出荷台数は前年同期比2.3%増の7061万台（ガートナー調べ）に達するなど堅調だが、先行きに対する見方は別れている。ガートナーの北川美佳子主席アナリストは「中国など新興国の企業は（ウィンドウズ7を搭載したパソコンの）更新を終えておらず、20年を通じて成長すると予想している」との見方を示した。
一方、IDCのリサーチマネジャー、ジテシュ・ウブラニ氏は「今後12〜18カ月は伝統的なパソコンにとって難しい環境となる」と指摘する。最新のOS「ウィンドウズ10」に対応した製品への買い替えが一巡したほか、次世代通信規格「5G」や折り曲げられる画面の採用といった新機軸が軌道に乗るまでは時間がかかることを理由として挙げている。
2020/1/15 6:21
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO54398040V10C20A1000000/
