【シリコンバレー＝佐藤浩実】米エヌビディアが16日発表した５〜７月の純利益は前年同期比89％増の11億100万ドル（約1221億円）だった。ゲームやデータセンター向けのＧＰＵ（画像処理半導体）が好調だった半面で、仮想通貨の採掘（マイニング）向けは大幅に減少した。仮想通貨相場が下落基調のため、８〜10月期も「マイニング向けは業績に貢献しない」との見方を示した。

　５〜７月期の売上高は40％増の31億2300万ドルだった。約６割を占めるゲーム向けが52％増、２割強を占めるデータセンター向けが83％増と大きく伸びたためだ。ジェンスン・ファン最高経営責任者（ＣＥＯ）は「将来はすべてのサーバーが（ＧＰＵなどを利用して）計算処理を加速するようになる」と説明。今後もデータセンター向けの売り上げ拡大が続くと予想する。

　一方で、仮想通貨マイニング向けは事前予想に達しなかった。５〜７月は１億ドル規模の売上高があると見込んでいたが、実際は1800万ドルだったという。「今の仮想通貨の取引価格では新たに（マイニングに使うＧＰＵに）投資をしても見合わない」（ファン氏）とみる。

　このため、８〜10月期の業績予想にはマイニング向けを織り込まなかった。同期間の売上高の見通しは32億５千万ドルと、前年同期を23％上回る水準。ただ事前の市場予想（33億3600万ドル）には届かず、16日の時間外取引で株価は一時６％近く下落した。
2018/8/17 8:51
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO34251340X10C18A8000000/