「一体どんなルートで手に入れたのか調べろ！」。今年１月、格安スマホ各社の端末担当者に矢のような指示が飛んだ。発端は「マイネオ」を手がける関西電力系のケイ・オプティコムが「ｉＰｈｏｎｅ７」「ｉＰｈｏｎｅ７ Ｐｌｕｓ」の新品を売り出すと発表したことだった。
新品のｉＰｈｏｎｅを扱えるのは、年間1000万台規模でアップルと契約できる大手キャリアに限られる。その中でマイネオが突如として新品を売り出したことは他社にとって驚きだった。
結局マイネオが手に入れた新品は、中古品を探して流通業者を回っていた時に偶然見つけた在庫だった。競合各社は入手経路を知って安堵したものの、ｉＰｈｏｎｅはそれだけ喉から手が出るほど欲しい商品というわけだ。
■アップル製、国内の約５割
マイネオは新品に続き、５月に中古ｉＰｈｏｎｅの販売に参入した。正規中古品と呼ばれるもので、アップルが認定した工場で電池などを取り換えている。状態は新品と比べて遜色なく、海外では新興国を中心に人気が高い。
ただ正規中古品は台数が少ないため、安定して調達しにくいというデメリットがある。マイネオも約500台しか確保できず「在庫が入手でき次第、追加販売したい」という状況だ。
ＮＴＴコミュニケーションズも格安スマホ「ＯＣＮモバイルＯＮＥ」でｉＰｈｏｎｅの正規中古品を扱っていたが、調達量が安定しないため「ゲオ」など国内の買い取り業者からの仕入れを17年11月に始めた。
新品に比べた割安感が好評といい、年内に月間の販売台数を現在の３倍の5000台に伸ばす。かつて同じＮＴＴグループのＮＴＴドコモに新品ｉＰｈｏｎｅの共同調達を頼んで断られた過去もあり、中古で攻勢をかける。
各社がｉＰｈｏｎｅの仕入れに一喜一憂する背景には、やはり日本市場におけるアップルの圧倒的な強さがある。調査会社のＭＭ総研（東京・港）によると、2017年度の国内のスマホの出荷台数のうち49.9％がｉＰｈｏｎｅだった。18年１〜３月期の世界市場でｉＰｈｏｎｅのシェアである15.6％（独スタティスタ調べ）に比べ飛び抜けて高い。
ｉＰｈｏｎｅは08年にソフトバンクが独占的に販売したことで注目され、日本のスマホ市場を切り開いた存在だ。日本ではこれまでｉＰｈｏｎｅしか買ったことがない消費者も多く、「スマホ＝ｉＰｈｏｎｅ」の構図ができている。「ｉＴｕｎｅｓ」や「ｉＣｌｏｕｄ」を使ったデータ移行など、スムーズに乗り換えられることもｉＰｈｏｎｅを使い続けるサイクルに拍車をかける。
イオンリテールが運営する「イオンモバイル」はレンタル大手のゲオ（名古屋市）と組み、中古ｉＰｈｏｎｅを陳列した店舗の出店を始めた。現在は７店舗まで広がっており、ｉＰｈｏｎｅにこだわる一方で、通信代は節約したいという消費者に支持されている。イオンモバイルの中心顧客は40〜60代だが、「ｉＰｈｏｎｅなら周りに使っている人がいる。スマホ初心者でも使い方を教えてもらえる」という理由で選ぶ顧客も多い。
以下ソース
2018/7/1 6:30
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO32427780Z20C18A6X11000/
