日本チェーンストア協会が21日発表した5月の全国スーパー売上高は1兆670億円(全店ベース)だった。既存店ベースでは前年同月比2.3%減となり、3カ月連続で前年実績を下回った。構成比率の高い食料品や住関品の苦戦が響いた。

 部門別では、全体の約66%を占める食料品が既存店ベースで1.2%減となった。天候不順が重荷となったほか、相場下落の影響で農産品の苦戦が目立った。約20%を占める住関品は日用雑貨品が不振で3.5%減となった。約8%を占める衣料品は紳士衣料や婦人衣料の不調で8.3%減と落ち込みが大きかった。

 同協会では5月について「節約志向が根強く消費に力強さが欠けている。相場下落で野菜が安くなれば余裕が出るはずだが、追加的な消費につながっていない」と分析している。

〔日経QUICKニュース(NQN)〕

2018/6/21 14:55
日本経済新聞
https://www.nikkei.com/article/DGXLASFL21HO2_R20C18A6000000/