経営再建中の中小型液晶パネル大手、ジャパンディスプレイ（ＪＤＩ）が１５日に発表した２０１８年３月期の連結決算は、２４７２億円の最終赤字（前期は３１６億円の赤字）となった。最終赤字は４年連続。スマートフォン向け液晶パネルの販売が不振で、特に主要顧客の米アップルが有機ＥＬパネルを採用したことが打撃となった。工場や在庫の減損損失を中心に、１４２３億円の事業構造改革費用を計上したことも響いた。

本業のもうけを示す営業利益は６１７億円の赤字（前期は１８５億円の黒字）に転落。売上高は前期比１８．９％減の７１７５億円だった。一方、車載向け液晶パネルは順調に販売を拡大。構造改革費用も当初計画していた１７００億円を２００億円以上、下回った。

１９年３月期は第１四半期（４〜６月期）を底に販売が回復、売上高は前期比１０〜２０％の増加を見込む。同社はアップルの最新モデル向けに、液晶パネルの新規受注を獲得したもよう。営業利益は構造改革の効果もあって黒字に転換、利益率は２〜３％を確保したい考えだ。

東京都内で記者会見した東入来信博会長は「手を緩めず、改革を進める」と述べた。

一方、同社は月崎義幸副社長が６月１９日開催予定の株主総会後に社長となる人事も発表した。有賀修二社長は取締役を退任し、技術顧問に就任する予定。
2018.5.16 06:13
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