他にも思い付いた
反日勢力が僻地の土地100箇所を購入しその後それぞれ複数個に分割しプレハブ400個を設置。
供給義務を盾に臨時契約を締結、送電後一週間で解約。電線撤去と埋め戻しが終わればまた臨時契約
全撤（社内用後）となれば計器、電線、管路全てをお客さま敷地内から撤去しなければならないため、供給義務を逆手にとられると統括原価方式により電気料金が目に見えて上がりますこの際のダメージは架空引き込み線と比べて直接埋設で3倍、管路埋設で5~20倍と思われます