旧暦2033年問題
→詳細は「旧暦2033年問題」を参照
2033年に、天保暦の置閏法が破綻する事態が生ずる。 グレゴリオ暦（西暦）2033年8月25日〜2034年3月20日の7か月（これらを便宜的にa月からg月とする）に
旧暦の8・9・10・11・12・1の6か月と閏月1つを置くことになるが、天保暦の月名決定のルールを適用すると、
閏月を置くべき候補がa月・e月・g月と3つも出現する。
この年、中気の「秋分」を含む月b月と「冬至」を含むd月の間には1か月しかなく、
「『秋分』を含む月を8月とする」「『冬至』を含む月を11月とする」
という規定をそのまま適用することが不可能になる。
すなわち、旧暦9月と10月を決めることができなくなる[2]。
この問題については、国立天文台の元天文台長や「暦計算室」員、
国立民族学博物館名誉教授、
カレンダー出版物の業界団体の長などを理事長・理事・学術顧問などに迎えている社団法人・日本カレンダー暦文化振興協会が、2
014年7月以来、この問題に関する学術シンポジウムを開催し、
問題の所在についての啓蒙と周知、対策案についての検討などを行っている[3]。
同協会が2015年8月に発表した見解によれば、下表のe月を閏11月とする案を推奨しているが、
「置閏ルールについてはさらに検討を継続する」ともしている。
