https://www.nikkei.com/article/DGXMZO29568420Z10C18A4X90000/
日立製作所と東京医科歯科大学は19日、潰瘍性大腸炎やリウマチなど難病の早期発見を進める
連携協定を結んだと発表した。患者の症状や検査結果を集めて人工知能（ＡＩ）で解析するなどして、
必要な検査や治療をできるだけ早く始めるのが狙い。日立はＡＩや、あらゆるモノがネットにつながる
「ＩｏＴ」を駆使した医療機器などの開発につなげる。
同日午前に東京医歯大（東京・文京）で開いた記者会見には、同大学の吉沢靖之学長と日立の渡部真也
ヘルスケアビジネスユニット最高経営責任者（ＣＥＯ）が出席。渡部ＣＥＯは「互いの強みを生かし、
世界トップクラスの研究事業を進めたい」と話した。
日本では高齢化や医療技術の進歩に伴い、医療費が増えている。潰瘍性大腸炎やリウマチ、
パーキンソン病などの難病は国内に約50万人の患者がいるが、町の診療所などで他のありふれた病気だと判断され、
必要ない検査や効果が無い投薬を患者が受けている可能性がある。
日立と東京医歯大は診療所で問診した患者の自覚症状や磁気共鳴画像装置（ＭＲＩ）、コンピューター断層撮影装置
（ＣＴ）を使って撮影した患部の画像などをＡＩで解析したり、ＩｏＴで東京医歯大へ送って専門医が
診断に使ったりするシステムを構築。難病の早期発見や治療につなげ、医療費抑制を目指す。
東京医科歯科大が蓄積してきた難病研究の成果と、日立の画像技術などを持ち寄る。日立は難病発見に役立つ
医療機器などを開発し、事業化を目指す。
